ロコモ年齢は運動意欲を高め身体機能の向上につながるか
丸太町リハビリテーションクリニックでは、アンケートおよびフィットネス時の身体測定の結果を使って下記の臨床研究をあらたに実施しています。実施にあたり丸太町病院「人を対象とする研究」に関する倫理審査委員会の審査を受け、研究機関の長より適切な研究であると承認されています。
研究の目的
世界的に高齢化は大きな問題となっており、単に寿命を延ばすのみではなく、健康寿命が重視されています。健康寿命を延ばすためには、身体機能の向上に向けて運動を行うことが重要です。 ロコモティブシンドローム(以下ロコモ)は運動器の機能が低下した状態を指しますが、コロナ禍では外出を控える動きがみられることから、知らず知らずのうちにロコモになっている可能性があります。 「誰でもどこでもいつでもロコモかどうか調べることができる」手法として2022年に「ロコモ年齢」が公表されました。①メディカルフィットネス利用者が自身の「ロコモ年齢」を把握することで、 運動意欲の向上につながるか ②「ロコモ年齢」と身体機能がどのように結びついているか ③フィットネスを継続することでロコモ年齢、身体機能がどのように変化するかを調査します。
研究の方法
- ■対象となる方について
- 2022年4月以降に丸太町リハビリテーションクリニックで新たにメディカルフィットネスを開始した方。
- ■研究期間
- 倫理委員会承認後から2026年12月31日
- ■方法
-
ロコモ年齢に関するアンケート結果とカルテ情報、身体機能に関する問診、フィットネス時の身体機能の計測結果を用います。
定期的にロコモ年齢、身体機能の計測を行います。
ロコモ年齢はご自身のスマートフォンで測定可能なので、ご自身で計算をお願いするかもしれません。
個人情報の取り扱いについて
患者さんの検査結果、カルテ情報をこの研究に使用する際は、氏名、生年月日などの患者さんを直ちに特定できる情報は削除し研究用の番号を付けて取り扱います。
患者さんと研究用の番号を結びつける対応表のファイルにはパスワードを設定し、インターネットに接続できないパソコンに保存します。このパソコンが設置されている部屋は、入室が管理されており、第三者が立ち入ることができません。
また、この研究の成果を発表したり、それを元に特許等の申請をしたりする場合にも、患者さんが特定できる情報を使用することはありません。
なお、この研究で得られた情報は研究責任者(丸太町リハビリテーションクリニック 院長 森原 徹)の責任の下、厳重な管理を行い、患者さんの情報などが漏洩しないようプライバシーの保護には細心の注意を払います。
情報の保存および二次利用について
得られた医療情報は原則としてこの研究のために使用し丸太町リハビリテーションクリニックにおいて、
研究終了報告日から5年又は研究結果の最終公表日から3年又は論文等の発表から10年のいずれか遅い日まで保存させていただいた後、研究用の番号等を削除し、廃棄します。
保存した情報を用いて将来新たな研究を行う際の貴重な情報として、前述の保管期間を超えて保管し、新たな研究を行う際の貴重な試料・情報として利用させていただきたいと思います。
新たな研究を行う際にはあらためてその研究計画を医学倫理審査委員会で審査し承認を得ます。
研究組織
- 研究責任者: 丸太町リハビリテーションクリニック 院長 森原 徹
- 研究分担者: 丸太町リハビリテーションクリニック 理学療法士 松井 知之
- 研究分担者: 丸太町リハビリテーションクリニック 理学療法士 福嶋 秀記
- 研究分担者: 丸太町リハビリテーションクリニック 健康運動指導士 山中 喬司
- 研究分担者: 丸太町リハビリテーションクリニック 健康運動指導士 起塚 美典
- 研究分担者: 京都府立医科大学 整形外科 助教 大久保直輝
- 京都府立医科大学 整形外科 大学院生 久本和史
論文発表
ロコモ年齢は、2022年5月に日本整形外科学会から公表されました。
スマートフォンを用いて簡単な質問に答えることで、だれでもいつでも自身の「移動機能」の能力を「年齢」という尺度で測ることができるようになりました。
当院では、全国に先駆けてロコモ年齢の測定が運動意欲に及ぼす影響について調査しました。
結果、ロコモ年齢は運動意欲を向上させることがわかりました。
Geriatrics & Gerontology Internationalという英文誌に当院のロコモ年齢に関する調査内容の論文が掲載されました。
お問い合わせ先
患者さんのご希望があれば参加してくださった方々の個人情報の保護や、研究の独創性の確保に支障が生じない範囲内で、研究計画及び実施方法についての資料を入手又は閲覧することができますので、希望される場合はお申し出下さい。
また、情報が当該研究に用いられることについて患者さんもしくは患者さんの代理人の方にご了承いただけない場合には研究対象としませんので、2026年12月31日までに下記の連絡先までお申出ください。その場合でも患者さんに不利益が生じることはありません。